海外旅行へ行くときに愛煙家の方が何より気にするのは、タバコが持ち込めるかどうかですよね？
当記事では電子タバコが持ち込み禁止の国を解説していきますが、結論から申し上げますと『シンガポール・タイ・台湾』が電子タバコの持ち込みを禁止しています。
もし電子タバコを誤って持ち込むようであれば、身柄を拘束されたり、高額の罰金刑に問われることもあるので、旅行前にしっかり確認をしましょう！
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電子タバコが持ち込み禁止の国を一覧でご紹介
台湾やシンガポール・タイなどの電子タバコが持ち込み禁止の国を解説していきますが、どの国でも所持していた際には税関にて厳しい罰則が下されます。
『電子タバコ持ち込み出来ないのか…』と落ち込む方もいるでしょうが、加熱式タバコや普通のタバコだと持ち込みができたりするので、そういった手段でタバコを吸いましょう。
また、海外旅行にいくのであれば現地でタバコを購入して、新しいタバコとの出会いを楽しむのも良いかもしれませんね。
電子タバコの持ち込みを税関にバレずに持ち込めるのか？
電子タバコの持ち込みがを禁止する国のご紹介の前に、税関にバレずにタバコを持ち運べるのか解説していきます。
結論から言うと『絶対に税関にバレて捕まる』事が言えます。そもそも税関は日本と海外の2ヵ所にあるので、2回バレずに税関をくぐる必要があるのです。
日本の税関は甘いと言われていますが、アメリカや中国などの海外の税関を潜り抜けて通過する事は不可能なので、諦めて持ち運ぶのは辞めましょう。
そこまでしてタバコを吸いたいのであれば、満足するまでタバコを吸ってから出国するようにしてください。
電子タバコが持ち込み禁止の国①:シンガポール
まず初めにご紹介する電子タバコが持ち込み禁止の国は『シンガポール』です。シンガポールでは国内への持ち込み及び、シンガポールでの電子タバコの喫煙も禁止されています。
さらに、チューインガムや肉製品の持ち込みも禁止なので、電子タバコと合わせて注意しましょう。シンガポールの空港で当局の警察に連行された方もいるようなので…
もしシンガポール国内で電子タバコの所持が確認された際には、最大で日本円で約400,000円の罰金が科せられるので、絶対に持ち込んではいけませんね。
電子タバコが持ち込み禁止の国②:タイ
続いてご紹介する電子タバコが持ち禁止の国は『タイ』です。日本では知られていませんが、タイでは「電子タバコ禁止条例」がタイの商務省から2014年に発令されています。
電子タバコだけでなくアイコス等の加熱式タバコも含まれるので、もし持ち込む際には紙巻きタバコを持ち込んで吸うか、タイ現地で購入するようにしましょう。
また、もし違反した場合には、最高で10年の懲役、もしくは日本円で約1,700,000円の罰金が科せられるので、荷物の確認は必ずしてくださいね。
電子タバコが持ち込み禁止の国③:台湾
次にご紹介する電子タバコが持ち込み禁止の国は『台湾』です。台湾では着陸時に「電子タバコの持ち込みは絶対に禁止！」という旨のアナウンスが流れる程ピリピリしています。
しかし、台湾から日本へ帰国する際には持ち込みは大丈夫です。また、台湾では市民の通報に報奨金がでる制度があるので、警察にバレないと思っていても国民に通報されると思いましょう。
更に、タバコをポイ捨てをした際には、日本円で約20,000円の罰金なので、台湾でタバコは吸わない方が安心かもしれません。
電子タバコをが持ち込み禁止の理由を徹底解説
ここからは電子タバコが持ち込み禁止の理由を徹底解説していきます。実は、日本の電子タバコは『ニコチン・タールが0』ですが、アメリカなどの海外ではそういうわけでもありません。
つまり日本ではOKの物でも、海外から見れば危険な物と解釈されてしまっても仕方がない事なのです。ニコチンが含まれている電子タバコは医薬品に分類されますし、扱いが異なるのも理由の1つです。
それでは、電子タバコが持ち込み禁止の理由を色々な視点から解説していきます。
電子タバコが持ち込み禁止の理由①:電子タバコが及ぼす健康被害の懸念
アメリカでは、2019年11月に『フレーバー付きの電子タバコ』の販売を禁止しました。
というのもアメリカの電子タバコにはニコチンが少ないためタバコよりも健康リスクは低いものの、10代の若者には健康被害につながる恐れがある事が分かったからです。
日本の電子タバコでは避けられたニコチンによる健康被害ですが、アメリカでは『JUUL』と呼ばれるニコチンが含まれている電子タバコを高校生が吸っており、ニコチン中毒者が大勢居たのが事実です。
これを受けて、アメリカ以外の海外諸国でも電子タバコは害のあるものと捉えられて、持ち込み禁止になったと言えるでしょう。
電子タバコが持ち込み禁止の理由②:手軽に購入する事が出来るから
やはり、電子タバコは紙巻きタバコよりも臭いが少ない上に手軽に吸う事が出来るので、タイや台湾、アメリカ・中国など厳しく取り締まっている国も存在します。
手軽に購入する事が出来る分、未成年者がタバコに手を出してしまって、健康に被害が出る事を恐れているようです。
そういう事もあって、海外からの電子タバコの持ち込みも厳しく禁止されているのですね。
電子タバコが持ち込み禁止の理由③:禁煙法の広がりによる規制
日本では『健康増進法』などの法律で、厳しく喫煙のルールが決まりました。その代表としてファミレスでは完全禁煙か喫煙室を設けた分煙が行われています。
もちろん日本だけでなく「アメリカ・中国・トルコ・台湾」など海外諸国が禁煙法を施行し、喫煙エリアの限定をしています。その流れの中に電子タバコや加熱式たばこが入ってくるのもごく自然な事です。
そういった健康の増進の一環として、タバコの持ち込み禁止があるのも理由の一つと言えます。
電子タバコが持ち込み禁止の理由④:飛行機の安全上持ち込めない
これに関しては飛行機の安全上仕方のない事ですが、電子タバコには『リチウムイオンバッテリー』が内蔵されているので、受託手荷物に預けることが出来ません。
しかし、普通の手荷物として持ち込むことはできるので、旅行先の国の規制をクリアしているのであれば持ち込みましょう。
また、手荷物で持ち込むことは出来ますが、機内での電子タバコの使用はいかなる場合でも禁止されているので、税関を過ぎるまで鞄にしまっておくのを忘れないようにしてください。
免税店でのタバコの購入と持ち込みの解説
電子タバコが持ち込めないのであれば、紙巻きタバコを購入しようと思う方もいらっしゃると思います。そんな方は空港の免税店での購入をお勧めします！
空港やホテルなど、旅行で観光客が多く訪れる場所には「TAX FREE」と書かれた免税店がたくさんありますよね？
では「TAX FREE」と書かれた免税店では、どれだけ安くタバコが購入できるのかを解説していきます。
日本のタバコの税負担内訳
国内を例にして、タバコにどれだけの税金がかかっているのかを表した内訳は、以下の通りです。
- 国タバコ税:24.2%
- 地方タバコ税:27.6%
- たばこ特別税:3.4%
- 消費税:7.4%
合計62.6％で、価格の半分以上が税金に含まれている事が分かります。
免税店でタバコの税金が控除される割合
タバコの一箱の値段の半分以上が税金だということをお伝えさせていただきましたが、免税店でのタバコの値段から実際に控除される金額はそのうち約35%です。
この数式になる計算は複雑なので割愛しますが、60%の税金のうち半分を控除してもらうことができるというわけなんです。
また、免税店で安く買うには国内から出国するのが条件ですので、ご自身が海外に渡航される際に購入するようにしましょう。
電子タバコが持ち込み禁止の国一覧と持ち込み禁止の理由まとめ
- 電子タバコは『シンガポール・タイ・台湾』の税関によって持ち込みが出来ない！
- 電子タバコは『アメリカ・中国など』の国々で煙草同様に禁煙の対象に入っている！
- 電子タバコの持ち込み禁止は出来ないが紙巻きタバコは大丈夫な国もある！
今回は電子タバコが持ち込み禁止の海外の国一覧と持ち込み禁止の理由を解説してきましたが、いかがでしょうか？アメリカや中国など世界中でタバコが煙たがられている事が分かった事でしょう。
記事の中でアメリカの電子タバコにはニコチンが含まれていると説明しましたが、日本の電子タバコにはニコチンやタール等の有害成分は一切含まれていないので、安心ですね。
また、電子タバコの代わりに紙巻きを持ち込むのは良い事ですが、税関に申告しないと大変な事になるので忘れないように気を付けてましょう。
