2026年10月1日から、プルームの加熱式タバコ「エボ」「メビウス」「キャメル」が値上げされます。
「自分が吸っている銘柄はいくらになる？」「ウィズも値上げされる？」と気になっている方もいるのではないでしょうか。
今回の価格改定では、対象銘柄が一律40円値上げされます。
この記事では、2026年10月に値上げされるプルームの銘柄と新価格を一覧で紹介します。値上げの理由や2027年以降の見通し、値上げ前にできる対策も解説するので、ぜひ参考にしてください。
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【2026年10月】プルームの加熱式タバコは全31銘柄が40円値上げ
2026年10月1日から、JTが販売するプルーム用たばこスティック全31銘柄の小売定価が改定されます。
対象となる主なブランドは「エボ」「メビウス」「キャメル」です。
2026年10月の価格改定では、対象となる各ブランドの価格がいずれも40円引き上げられます。
1箱あたりでは40円の負担増ですが、毎日1箱購入する場合は30日で1,200円、1年間では約14,600円の負担増となる計算です。
普段からプルームを使用している方にとっては、毎月のタバコ代への影響も小さくありません。
ここからは、エボ・メビウス・キャメルそれぞれの値上げ後の価格を紹介します。
エボは580円から620円に値上げ
プルーム専用たばこスティックの「エボ」は、2026年10月1日から対象銘柄の価格が580円から620円に引き上げられ、値上げ幅は40円です。
エボには、レギュラーやメンソール、フレーバー系などさまざまな銘柄が展開されています。
30日間の購入費用は17,400円から18,600円となり、1ヶ月あたり1,200円の負担増です。継続して購入する方ほど、値上げによる影響を感じやすくなるでしょう。
メビウスは550円から590円に値上げ
プルーム用の「メビウス」は、2026年10月1日から対象銘柄の価格が550円から590円に引き上げられ、値上げ幅は40円です。
メビウスはレギュラーからメンソール、カプセルを搭載したフレーバー系まで幅広いラインナップが展開されています。
2026年10月以降も継続してメビウスを購入する方は、毎月のタバコ代がどの程度増えるのか確認しておくとよいでしょう。
キャメルは530円から570円に値上げ
プルーム用の「キャメル」は、2026年10月1日から対象銘柄の価格が530円から570円に引き上げられます。
こちらも1箱あたり40円の値上げです。
キャメルにはレギュラーやメンソール、フレーバー系など複数の銘柄があります。
1箱単位では40円の違いでも、長期間購入し続ければ支出の差は大きくなるため、値上げ後の価格を把握しておきましょう。
ウィズは2026年10月の値上げ対象外
2026年10月の値上げでは、プルーム用たばこスティックが対象となりますが、ウィズ専用たばこは値上げ対象外です。
ウィズは、リキッドとたばこカプセルを組み合わせて使用する低温加熱型の加熱式タバコで、プルーム専用のたばこスティックとは製品の仕組みが異なります。
そのため、2026年10月の価格改定後も、ウィズ専用たばこは現在の価格で購入できます。
ただし、今後の税制改正やメーカーの価格改定によって値段が変更される可能性はあるため、最新情報を確認しておきましょう。
プルームはなぜ2026年に2回も値上げする？
プルームが2026年に2回値上げする背景には、加熱式タバコに対する課税方式の見直しがあります。
2026年4月と10月の2段階で課税方式が変更されるため、それに伴って対象銘柄の価格も段階的に引き上げられます。
ここからは、2026年に2回の値上げが実施される理由を詳しく解説します。
加熱式タバコの課税方式が見直されるため
2026年にプルームが値上げされる主な理由は、加熱式タバコの課税方式が見直されるためです。
これまで加熱式タバコの税額は、重量と小売価格をもとに紙巻きタバコの本数へ換算して計算されていました。
2026年の税制改正では価格による換算を廃止し、重量を基準とした新しい課税方式へ変更されます。
今回の見直しは、紙巻きタバコと加熱式タバコの税負担の差を縮小することが目的です。
課税方式の変更によって加熱式タバコの税負担が増えるため、プルームをはじめとした加熱式タバコの価格にも影響しています。
消費者への影響を考慮して4月・10月の2段階で実施される
加熱式タバコの課税方式の見直しは、2026年4月1日と10月1日の2段階で実施されます。
急激な負担増を避けるため、段階的に新しい課税方式へ移行する仕組みです。
2026年4月から9月までは、従来の換算方法と新しい換算方法をそれぞれ50％ずつ反映して税額を計算します。
そして、2026年10月からは新しい換算方法へ完全に移行します。
そのため、2026年は4月と10月の2段階でプルームの価格が変更されることになります。
プルームは2027年以降も値上げする可能性がある
プルームは2026年10月の価格改定で値上げが終わるとは限りません。
2027年以降は国のたばこ税率そのものを段階的に引き上げることが決まっているため、今後もプルームの販売価格が上昇する可能性があります。
継続してプルームを使用する方は、2026年だけでなく2027年以降の増税についても確認しておきましょう。
2027年から2029年までたばこ税率の引き上げが予定されている
国のたばこ税率は、2027年から2029年にかけて段階的に引き上げられる予定です。
具体的には、2027年4月・2028年4月・2029年4月の3回に分けて増税が実施されます。
2026年に実施されるのは主に加熱式タバコの「課税方式」の見直しですが、2027年以降は「たばこ税率」自体が引き上げられる点が大きな違いです。
プルームを含む加熱式タバコも影響を受けるため、今後メーカーが販売価格を改定する可能性があります。
2029年までに1本あたり合計1.5円の増税が予定されている
2027年以降のたばこ税率は、1本あたり0.5円ずつ3段階で引き上げられる予定です。
2027年4月に0.5円、2028年4月にさらに0.5円、2029年4月にさらに0.5円引き上げられ、合計すると1本あたり1.5円の増税となります。
タバコ20本に換算すると、税負担は最終的に1箱あたり30円増える計算です。
ただし、増税額がそのまま商品の値上げ額になるとは限りません。
実際の販売価格はメーカーの価格設定によって決まるため、今後発表される価格改定情報を確認する必要があります。
プルームの値上げ前にできる対策
プルームを日常的に使用している方にとって、値上げによるタバコ代の増加は負担になります。
値上げ前にまとめ買いしたり、普段吸っている本数を見直したりすることで、値上げによる負担を抑えることが可能です。
ここからは、プルームの値上げ前にできる2つの対策を紹介します。
値上げ前にカートンでまとめ買いする
値上げ後の出費を抑えたい場合は、価格改定前にプルーム専用たばこをカートンでまとめ買いする方法があります。
値上げ前に購入した商品には新価格が適用されないため、普段から吸っている銘柄をあらかじめ購入しておけば、一定期間は値上げ前の価格で確保できます。
ただし、一度に大量購入するとまとまった費用が必要になるため、普段の消費量を考えて無理のない範囲で購入しましょう。
また、店舗によっては在庫が少なくなる可能性もあるため、値上げ直前ではなく余裕を持って購入するのがおすすめです。
吸う本数を減らしてタバコ代を抑える
値上げを機に、1日に吸う本数を減らすのもタバコ代を抑える方法のひとつです。
1箱あたりの値上げ額が小さくても、毎日購入している場合は1ヶ月・1年単位で見ると負担額が大きくなります。
たとえば、1日に使用する本数を決めたり、吸うタイミングを減らしたりすることで、購入する箱数を抑えられます。
2027年以降もたばこ税率の段階的な引き上げが予定されているため、長期的なタバコ代を抑えたい方は、値上げをきっかけに使用本数を見直してみるのもよいでしょう。
2026年10月のプルーム値上げ銘柄一覧｜まとめ
2026年10月1日から、プルーム用たばこスティックの「エボ」「メビウス」「キャメル」が値上げされます。
対象銘柄はいずれも40円の値上げとなり、エボは580円から620円、メビウスは550円から590円、キャメルは530円から570円に価格が改定されます。
今回の値上げは、加熱式タバコの課税方式の見直しに伴うものです。
さらに、2027年以降もたばこ税率の段階的な引き上げが予定されているため、今後もプルームの価格が変更される可能性があります。
プルームを日常的に使用している方は、値上げ前のまとめ買いや吸う本数の見直しなど、無理のない範囲でタバコ代を抑える対策を検討してみましょう。
